飲食店開業

貸店舗探しの前に!候補立地の商圏調査のやり方とは?

飲食店の開業には、店舗コンセプトに合った商圏・立地を選ぶのが大事です。

出店場所を決める前に、しっかり商圏調査をして立地を把握することが繁盛店への近道です。

  • これから飲食店を始めるけど、どこに出店したら良いの?
  • 出店したい大体のエリアは決まっている。
  • 物件は決まってないが、出店したいエリアはある。

飲食店を開業しようと決めたら、最初にすることは「事業計画」ですね。
業態選定、ターゲットとなる客層、一人当たりの単価、メニュー内容や価格、内装のイメージ、商圏・立地の選定、集客のためのプロモーションなどの店舗コンセプトを定めます。
その中で最も重要なのは、「商圏・立地の選定」です。
ここでは「住宅街」「駅周辺」を商圏にすることを前提に説明します。

商圏とはなんなのか?

商圏とは「お店で食事をしてくれる利用者が生活(仕事)をしている範囲」のことです。
あなたの商売の主要な範囲であります。
業態が異なれば、商圏も異なります。
住宅地でコーヒーショップやカフェを開業するのであれば、お店から徒歩7分くらいが主な商圏です。
駅前にあるハンバーグレストランなどであれば、近隣駅の数駅先までが商圏範囲とすることができます。
お店の業態や出店する場所が、乗り換えができるターミナル駅なのか?ビジネス街なのか?住宅街なのか?などの街の特性によって商圏が変わりますので、ご注意ください。
極端な話、珍しい業態やとても美味しいと言われるお店であれば、電車や車で数時間かけても来客してくれる場合もあります。しかし、こういった業態は経済状況やトレンド、競合店などに左右されやすい可能性が高いです。
初めて開業される場合、私がオススメしているのは”地域で愛されるお店になること”です。これが繁盛店への近道だと考えています。
つまり駅がある立地や住宅街がある立地を初めて飲食店にはオススメしています。
その理由として、商圏調査がしやすいことがあります。
また商圏をよく理解することで、集客のための戦略も立てやすくなります。

商圏調査の考え方

商圏調査をする目的は、あなたのお店の需要があるのか?ということです。
2つの需要を調べる必要があります。

①飲食店の需要があるのか?

競合するお店を含む飲食店が何店舗ほどあるのかによって大体の需要を判断できます。
さらに、飲食店向けの空き物件が増加傾向にあるのか、増減があまりないのか?
また、営業時間、定休日なども調査し、時間帯や曜日での需要の変化を確認することも大事なことです。

②あなたが開業しようとしている業態の需要があるか?

あなたのお店の競合になる業態と同業態の飲食店が何店舗あるのかを調べ、座席数と空席状況を確認しましょう。
例えば、あなたが居酒屋を開業しようとした場合、候補の立地に居酒屋が増加傾向にあるのならば、居酒屋の立地として最適とは言えないかもしれません。
需要より供給が過剰になる可能性があるからです。但し、街が再開発を行なっていて人口や通行量が増えている場合は需要が増える可能性があります。見極めるためにも、候補の立地には足繁く通う必要があります。

そして満席で予約も取れない状況の立地であれば、需要は大きいはずです。居酒屋での出店に向いていると考えられます。
需要に供給が追いついていない可能性が高い立地だからです。
この2点を把握していれば、立地選びで大きく失敗する可能性は小さくなります。

商圏の範囲を決める

商圏には大きく3つあると言われています。

  • 1次商圏…毎日でも通える範囲
  • 2次商圏…週一回くらいの頻度で通える範囲
  • 3次商圏…月一回くらいの頻度で通える範囲

売上の8割は2割のお客さんがもたらしてくれる。

前項では、商圏の3つについて説明しましたが、見逃せない法則があります。
それが、「パレートの法則」や「80:20の法則」の言われているものです。
パレートの法則とは、経済において全体の数値の大部分は全体を構成するうちの一部の要素が生み出しているという理論です。
そして、売上の8割を占める2割のリピーターのお客さんはほとんどが1次商圏内にいる場合が多いのです。
1次商圏とは立地から半径500m圏(徒歩7〜8分)くらいです。
まずは1次商圏からの集客をしっかりと狙うことが繁盛店を作るのに大事です。
”地域で愛されるお店を作る”のが大事なのはこのことです。
これらを頭に入れておくと、物件選びにも役立ちます。

商圏調査の方法

①商圏のエリアを知ろう。

まずは候補にしている立地の地図とコンパスを用意しましょう。
パソコンで行うことも可能です。
そして、地図の候補にしている立地から半径500mの線を描きましょう。
それが第一次商圏となります。

②商圏にある『商圏バリア』を把握しよう。

商圏バリアとは、店舗に来店するにあたって、お客様が来店の障害となるものです。
こんなものがあります。

  • 山・坂
  • 大きな河川
  • 線路
  • 大型の施設(学校、工場、公園、行楽施設、商業施設等の背後の商圏)
  • 中央分離帯有の2車線道路

例えば、坂道が多い立地の場合、自店と坂の反対側に住宅があるとします。
坂の反対側に競合店があった場合、お客様は坂をわざわざ超えて来店するのは面倒臭いものです。競合店に流れてしまう確率が高まってしまいます。
これが「商圏バリア」です。
しかし常に住民が、坂を越えて出勤したり、買い物に来ているのであれば、商圏バリアとはなりません。
現地をしっかり見て確認する必要があります。
「商圏バリア」になっているのであれば、その地域は差し引いて考えましょう。

③人口特性を調査する

地域の役所が発行している「町丁目的別人口統計」をもとにして地図と照らし合わせると商圏範囲にどのような人たちがどれぐらい住んでいるか算出できます。また統計データーの人口を世帯数で割るとい一世帯あたりの平均人数がわかります。単身者が多いの地域なのか?家族が多い地域なのか?がわかります。店舗物件を検討する場合に比較的簡単な調査方法です。大手チェーンでも出店の際は同じような調査をおこなっています。

④競合店を調査する

競合店の選び方

競合店は、「業態」が似ているもの、「利用動機」が似ているものを選ぶと良いでしょう。
例えばカフェを開業予定であれば、同業態の寛げる雰囲気のカフェやインスタ映えを狙ったスイーツを提供している店を調査すること。
また、利用動機が似ている店は、必ずしも同じ業態とは限りません。
クレープ店とたこ焼き店、レストランと居酒屋が競合店となることも考えられます。
調査の際には、座席数、客単価や客層、集客状況などのデータを収集すると良いでしょう。

⑤通行の流れを調査する

商圏内の「通行の流れ」を確認することも大切です。
徒歩圏内であれば路地裏まで、車移動であれば様々な方向から走ってみるなど、実際に徒歩や車で移動しながら調査することをお勧めします。
同じ商圏内において通行量が多い道がどこか?とそうでない道どこか?が明確になります。同じ商圏内において通行量が多い道がどこか?とそうでない道どこか?が明確になります。
また、通行する目的は?(駅に行く・商業施設へ行くなど)男性・女性のどちらが多いのか?年齢層は?などを把握できる限り把握しておきましょう。
地図を見ながら、商圏の状況と競合店の位置を調査していき、気になった情報は地図にどんどん書き込んでいきましょう。

専門サービスを利用する方法もある

商圏分析や売上予測を行なっているサービスや会社もあります。
これらを利用する方法もあります。
出店調査や売上予測を行なっている【有限会社ソルブ

まとめ

飲食店で成功するかどうかは立地で70%決まると言われています。
もちろん工夫次第で立地の悪さを克服している例も多数あります。
また商圏を把握することで集客のためのプロモーションも効果的にできます。
私は、あなたが飲食店を開業するに当たりできるだけ良い立地を選ぶことで、不振店になるリスクを回避していただきたいと考えています。
この記事が参考になれば幸いです。

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